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マイホームに必要なお金について学ぼう

最終更新: 2020年12月21日













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グランベルコーポレーションのMIKIです。

マイホームを購入するときには、土地・建物の物件価格のほかにもいろいろな費用がかかります。

初期費用

・消費税 不動産にももちろん消費税がかかります。ただし、土地には消費税は課税されません。

・諸費用 マイホームを購入するときの諸費用として、所有権移転登記の登録免許税・火災保険料・住宅ローンの保証料や融資事務手数料・団体信用生命保険の保険料・契約書に貼付する印紙代などが必要となります。目安として、物件価格の5〜8%を見ておくといいでしょう。

・仲介手数料 中古マンションや土地など、不動産会社などが売主と買主の間に入って媒介するときには、仲介手数料が必要です。物件価格によって手数料が異なりますが、概ね物件価格の3%を見ておくといいでしょう。仲介手数料にも消費税が課税されるので注意してください。

・不動産取得税 マイホームを購入したことで、不動産取得税が課税されます。2021年3月31日までにマイホームを取得した場合、物件価格×2分の1×3%の取得税がかかります。


マイホームを購入した後にかかるランニングコスト

マイホームを購入した後にも、ランニングコストがかかります。主な費用は以下のとおりです。

・固定資産税 不動産の所有者は、毎年固定資産税が課税されます。

・修繕積立金・管理費・駐車場代(集合住宅の場合) マンションなどの集合住宅の場合は、毎月固定費としてこれらの費用がかかります。

・リフォーム代・修繕代(一戸建ての場合) 一戸建ての場合は、修繕やリフォームのコストはすべて自分たちで負担しなければなりません。計画的に積み立てていきましょう。


自分が購入可能な金額を計算してみよう!


マイホームの購入を検討するとき、住宅ローンが家計にどれくらい負担になるかは前もって試算しておきたいもの。住宅ローンのシミュレーターを使って、いろいろな視点からマイホームの費用を試算してみましょう。


月々の返済額から物件購入可能額を試算する


住宅ローンを組むときには、毎月どれくらいの返済額になるのか知りたいところです。 長ければ30年以上返済期間があるわけですから、無茶な計画は失敗のもと。そこで、「月々にこれくらいなら返済し続けられる」という額をあらかじめ決めておき、そこから物件の購入可能額を試算するという方法があります。 試算するときは、月々の返済可能額のほかに、頭金や返済期間、大まかな返済金利のデータが必要です。


物件の購入価格から毎月の返済額を試算する

逆に、物件の購入価格から毎月の返済額を試算することもできます。今買いたいと思っている物件があるのなら、アプリなどで住宅ローンシュミレーターを活用してみましょう。


マイホームの購入は、無理のない返済で


マイホームの費用や購入の流れについてご紹介しました。マイホーム購入を考えたとき、一番の不安要素となるのが住宅ローンの返済ではないでしょうか。何十年と返済が続くローンですから、無理のない返済額を試算することが重要です。


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